矯正歯科治療は公的保険の適用外の自費診療（自由診療）となります。
「表側矯正」「舌側矯正」「マウスピース型矯正歯科装置（インビザライン）」を様々な切り口で比較することにより、それぞれの治療のメリット・デメリットを記載してあります。
| 表側矯正 | 舌側矯正 | マウスピース型矯正歯科 装置（インビザライン） |
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|---|---|---|---|
| 装着時の見た目 | × | ○ | ○ |
| 歯の表側に金具を付けるのでどうしても目立つ | 歯の裏側に金具を付けるので目立たない | 透明なマウスピースなので目立たない | |
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| 資料取 | 33,000円 | 33,000円 | 55,000円 |
| 基本治療費（調整料） | 【Ⅰ期】 | 110～165万円 （3,300円） |
88万円 （5,500円） |
| ◇銀のワイヤー・ブラケット 33万円 ◇透明なワイヤー・ブラケット 38.5万円 |
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| 【Ⅱ期】 | |||
| ◇銀のワイヤー・ブラケット 33万円 ※Ⅰ期と合せて、66万円 ◇透明ワイヤー・ブラケット 38.5万円 ※Ⅰ期と合せて、77万円 |
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| （銀のワイヤー：3,300円） （透明ワイヤー：5,500円） |
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| 治療期間 | 治療期間２～３年 通院回数24~36回 |
治療期間２～３年 通院回数24~36回 |
治療期間２～３年 通院回数24~36回 |
| 装着時の快適性 | × | × | ○ |
| 取り外しができる | × | × | ○ |
| 発音のしやすさ | × | × | ○ |
| 事の快適さ | × | × | ○ |
| 口内の衛生面 (虫歯のリスク等) |
× | × | ○ |
| ホワイトニング | △ | △ | ○ |
| メリット | 適用症例が広い Ⅰ期の治療では犬歯の誘導も可能 |
審美性が高い 適用症例が広い |
審美性が高い 違和感・痛みが少ない 取り外しができる |
| 問題点 | ギラギラと目立つ 舌や頬の内面に常にゴツゴツと触れているので、痛みや違和感がある |
費用が高い 舌や頬の内面に常にゴツゴツと触れているので、痛みや違和感がある しゃべりづらい |
適用症例に限りがある 着脱式なので、ご自身で外せてしまう 費用が高い 治療前に全てのマウスピースを作成するため、虫歯治療が困難 |
- ※部分矯正（1歯）￥110,000
- ※全て税込み
- マウスピース矯正のデメリット
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- 全ての症例には対応できない
- 1日の装着時間が定められていること（1日17時間以上）
- 装着時間が十分で無い場合、装着度合により治療期間が長引く
| ワイヤー矯正 | |
|---|---|
| 検査料 | 33,000円 |
| 全顎矯正 | 770,000円 |
| 部分矯正（上下3-3） | 385,000円 |
| 部分矯正（上下5-5） | 550,000円 |
| 部分矯正（1本:エクリュージョンなど） | 110,000円 |
| マウスピース矯正 | |
|---|---|
| 検査料 | 55,000円 |
| 全顎矯正 | 880,000円 |
| 部分矯正（上下5-5） | 550,000円 |
●薬機法において承認されていない医療機器「マウスピース型矯正装置（インビザライン）」について
当院でご提供している「マウスピース型矯正装置（インビザライン）」は、薬機法（医薬品医療機器等法）においてまだ承認されていない医療機器となりますが、当院ではその有効性を認め、導入しています。
○未承認医療機器に該当 薬機法上の承認を得ていません（独立行政法人 医薬品医療機器総合機構ウェブサイトにて2024年6月12日最終確認）。
○入手経路等
インビザライン・ジャパン株式会社より入手しています。
○国内の承認医療機器等の有無
国内では、マウスピース型矯正装置（インビザライン）と同様の性能を有した承認医療機器は存在しない可能性があります（独立行政法人 医薬品医療機器総合機構ウェブサイトにて2024年6月12日最終確認）。
○諸外国における安全性等にかかわる情報
情報が不足しているため、ここではマウスピース型矯正装置（インビザライン）の諸外国における安全性等にかかわる情報は明示できません。今後重大なリスク・副作用が報告される可能性があります。
○医薬品副作用被害救済制度・生物由来製品感染等被害救済制度の救済対象外 国内で承認を受けて製造販売されている医薬品・医療機器（生物由来等製品である場合に限る）
再生医療等製品による副作用やウイルス等による感染被害で、万が一健康被害があったとき、「医薬品副作用被害救済制度」「生物由来製品感染等被害救済制度」などの公的な救済制度が適用されますが、未承認医薬品・医療機器・再生医療等製品の使用は救済の対象にはなりません。また、承認を受けて製造販売されている医薬品・医療機器・再生医療等製品であっても、原則として決められた効能・効果、用法・用量および使用上の注意に従って使用されていない場合は、救済の対象にはなりません。
日本では、完成物薬機法対象外の矯正装置であり、医薬品副作用被害救済制度の対象外となります。
※当該未承認医薬品・医療機器を用いた治療の広告に対する注意事項の情報の正確性について、本ウェブサイトの関係者は一切責任を負いません。
